ITインフラの拡張、刷新に向けて自社開発に力を入れている企業は多いかと思います。開発会社への外注と比べてコストも安く、人材育成や内製化も期待できるでしょう。

しかし、自社開発に長けたインフラエンジニアを見つけるのが難しく、人材不足に悩む企業も少なくありません。そこで本記事では以下の内容について解説します。

• インフラエンジニアが自社開発を選ぶメリット

• インフラエンジニアが自社開発を避ける背景

• 自社開発でインフラエンジニアに必須のスキル

• 自社開発に向いているインフラエンジニアの特徴

• 自社開発に適したインフラエンジニアの探し方

本記事を最後まで読めば、自社開発に向いているインフラエンジニアの特徴を理解し、ITインフラの開発もスムーズに進めることができます。内製化、人材育成に注力したい中小企業の経営者は参考にしてください。

自社開発のインフラエンジニアとは？

自社開発のインフラエンジニアとは、社内もしくは他社で使うシステムやネットワークなどを自社で開発するエンジニアのことです。（※）要求定義から設計、実装、運用保守まで自社で完結します。

原則、自社開発には顧客がいないため、自社の方針に沿ってITインフラを構築できる点が特徴です。そのため、万が一のトラブルや仕様変更があっても柔軟に構築スケジュールを組むことができます。

また、コミュニケーションが円滑になるのもメリット。緊急の相談や要望があっても社内でコミュニケーションが完結するので、迅速に対応できるでしょう。

そして、リスクをとってチャレンジしやすいのも自社開発の魅力です。企画段階から自社が作りたいインフラや導入したい技術を決められます。試験的なシステム開発であったり予算に余裕があったりすれば、リスクの許容度も高まるでしょう。

※要求定義：開発の目的やニーズを明確にしてシステムで何を実現するか具体化すること

受託開発との違い

受託開発とは自社でITインフラを構築するのではなく、専門の開発会社に依頼することを指します。企画段階で自社の要望をヒアリングしてもらい、開発会社と擦り合わせを重ねて開発をしてもらいます。

自社開発と異なり人材と時間を節約できるため、他の事業にリソースを割きやすくなるのがメリットです。費用もある程度決めて外注するので、予算の上振れが起こりにくい点も特徴です。

デメリットは開発の内製化を進めにくいことです。受託開発だと、工程の一部はブラックボックスになっており、不具合が発生すると開発会社に頼らざるをえません。そのため、自社のエンジニアのスキルが上がらず、構築のノウハウが蓄積されにくい点に注意が必要です。

インフラエンジニアが自社開発を選ぶ理由4つ

インフラエンジニアが自社開発を選ぶ理由は、主に以下の4つです。

1. 高年収を得やすい
2. 教育・研修が充実している
3. 上流工程の経験を積める
4. ユーザーの評価を直接聞ける

上記の背景を踏まえて採用活動をすると、インフラエンジニアの興味・関心を引きやすくなるはずです。

1. 高年収を得やすい

比較的高い収入を得やすいのは、自社開発エンジニアの魅力と言えます。プロジェクトによっては最新技術の知見が必要で、対応できる人材が限られているからです。下の案件はクロスネットワークが取り扱っている自社開発案件の例です。

こちらの案件では、クラウドサービスで最先端を行くAWS（Amazon Web Service）の構築スキルが必須のため、報酬が最大月80万円ほどを想定しています。年収に換算すると約960万円で、インフラエンジニアの平均年収である684.9万円をおおきく上回ります。

出典：厚生労働省

また、自社開発のインフラはコストカットや利益向上など成果が見えやすく、昇進・昇給のチャンスをつかみやすいと言えます。

関連記事：【企業向け】インフラエンジニアの年収目安と低コストで運用する方法を解説

2. 教育・研修が充実している

自社開発のITインフラでは、長期運用を前提に開発されることもあるため、携わる人材の育成に力を入れている企業も多いです。自社開発を契機に教育環境を整える企業もあり、社内全体でスキルアップの風潮が醸成されることも珍しくありません。

筆者の職場でも、バックオフィスのDXプロジェクトをきっかけにMicrosoftのクラウドサービス「Microsoft Azure」の研修会が立ち上がりました。社内に専門人材がいないため、外部講師の講義やeラーニングを活用して社内全体の人材育成に力を注いでいます。

このように自社開発に重点を置いている企業は、教育・研修にも余念がない傾向にあります。

3. 上流工程の経験を積める

企画や設計など上流工程の経験を積みやすいのは、自社開発の強みです。最初は構築や運用保守など下流工程に携わるのが一般的ですが、クライアントの意向が影響しない自社開発なら上流工程にチャレンジしやすくなります。

プロジェクトの規模によっては、未経験でも企画から関わることもあります。営業やマーケティングなど、多角的な知見を取り込みながら開発経験を積めるでしょう。

また上流ポジションは求められるスキルも高度なため、どの業界でも引く手数多です。報酬も高めに設定されており、エンジニアの市場価値を踏まえると上流工程の経験は貴重と言えます。

4. ユーザーの評価を直接聞ける

ユーザーの生の声が聞きやすいのは自社開発の醍醐味です。自社開発のシステムユーザーは自社の社員であることがほとんどで、評価を直接受けることができます。

開発途中でも現場から「この機能は追加できないか」「画面の文字がみにくい」などつぶさに反応を得られます。細目にフィードバックを貰って構築できるため、意図したシステムを実現しやすくなるでしょう。

コストや業務時間の削減、障害リスクの低減など目に見える成果もあれば、上司・同僚からの評価も高くなります。

インフラエンジニアが自社開発に携わるデメリット3つ

インフラエンジニアにとって自社開発は魅力的ですが、避ける人も少なくありません。主な理由は下の3つです。

1. 経験の幅が小さくなる可能性がある
2. 開発の将来性が不透明
3. 未経験にはハードルが高い

受託開発との違いも交えて解説します。

1. 経験の幅が小さくなる可能性がある

経験できる業務に限りがあるのは、インフラエンジニアにとってデメリットと言えます。

良くも悪くも開発するシステムが似通っているため、使う技術やプログラミング言語、開発手法が固定化される傾向にあります。革新的なシステムを開発しようにも、受託開発のように外部の知見が入りにくいので、自社の価値観、企業文化の範囲内に収まってしまいます。

また、当然ですがプロジェクトメンバーは社内の人材です。外注のように社外ネットワークができるわけではないので、新たな開発へのチャレンジや知見の習得は限定的になるでしょう。

2. 開発の将来性が不透明

開発するシステムが将来に渡って結果を出すのかは未知数です。とくに試験的に開発するシステムだと採算が取れないケースも多く、開発の意義を見失うエンジニアも少なくありません。

一方、会社のフラッグシップになるようなシステムだと、コスト削減や売上げ向上のプレッシャーが強くなります。もし成果が出なければ多大な損失を出すため、失敗が許されないこともあり、外部ユーザー向けのシステムであればなおさらです。

受託開発であれば、報酬という形で一定の利益は担保されます。しかし、自社開発のシステムは先行きが見通せないこともあるので、自社開発を避けるエンジニアは少なくありません。

3. 未経験にはハードルが高い

未経験にとってハードルが高いのも、自社開発を避けるエンジニアが多い理由です。

大前提として、自社開発には専門の知識・経験が必要なうえに、上流工程への参画が求められることがあります。たとえエンジニアのキャリアがあっても、プロジェクトに必要なスキルセットがなければ業務をこなすのは難しいでしょう。教育・研修制度が整っていても、最低限のスキルベースがなければ成果が出ないかもしれません。

「予算が限られている」「自社で人材を育てる余裕がない」という企業は、SES（System Engineering Service）を活用しましょう。SESとは、専門のエンジニアを契約先に派遣するサービスのことです。一定の経験・スキルを有するエンジニアが派遣されるため、即戦力として活躍してくれるでしょう。

関連記事：インフラエンジニアのSES採用とは？フリーランスとの比較も解説

自社開発のインフラエンジニアに必須のスキル5つ

自社開発のインフラエンジニアに求められるスキルは、主に下の5つです。

1. 設計
2. 構築
3. 運用保守
4. セキュリティ
5. クラウド

業務内容も交えて解説します。

1. 設計

設計とは、ITインフラを構築するための大枠を決める工程のことです。

ITインフラ上で稼働するソフトウェアでは、求められるサーバーの処理の能力、データの通信量を決めなければいけません。要件定義の段階である程度は固まっていますが、構築に向けて細部に落とし込むのは設計で行います。

設計では下のようなネットワーク構成図を作成し、必要な機器や配線・配置、各機器の設定値などをビジュアル化します。

出典：東京電機大学

また、ハードウェアの選定も設計で重要な業務です。ハードディスクの容量やCPUの性能を見積もり、商社やメーカーと協議を重ねて社内の稟議に通します。必要な機器が揃ったら、担当者がスムーズに構築できるよう設計書に落とし込みます。

このように、設計では要件に基づいて構築へ橋渡しできるよう、構成図の作成や機器を選定する能力が必要です。

関連記事：ITインフラの設計とは？構築との違いと流れ・外注のポイントを紹介

2. 構築

ITインフラの構築とは、設計で固めた内容をシステムで実現する工程のことです。施工内容にもよりますが、概ね下の流れで構築します。

1. 事前準備：各機器の仮設定、疎通テスト、動作確認、OSのインストールなど
2. 作業計画書の作成：施工スタッフの役割、作業内容、作業時間などを明記
3. 実地作業：機器の搬入・配線、サーバーのセットアップ、セキュリティ設定など
4. 動作テスト：サーバーの接続、通信、ネットワークの負荷テストなど

構築で必要なのは、計画力とルールどおりに作業する能力です。

ITインフラは複雑かつ大規模なため、大人数で施工することは珍しくありません。一人の作業遅延が工期遅れに直結するので、数分単位でスケジュールを見積もる必要も出てきます。

また、実地作業では作業計画書で決められたとおりに進めることが重要。担当者の独断で作業が変えられると、思わぬ事故や障害を招くからです。そのため、ルールの大切さを理解できることもインフラエンジニアの素養と言えます。

関連記事：ITインフラの構築とは？設計との違いと流れ・外注のポイントを解説

3. 運用保守

ITインフラは構築したら役目を終えるわけではありません。数年から数十年と安定稼働させるために、運用保守をしなければいけません。

運用保守とは、ITインフラを安定稼働させるために管理・監視する業務です。不具合や障害、もしくはその予兆が発生したらソフトウェアの改修、ハードウェアの修理・交換などを行います。近年は運用保守の効率化を図るべく、下のような監視ツールも導入されつつあります。

出典：Zabbix

またシステムの品質を維持できるよう、障害の再発防止策や運用計画書の作成、各部署からの問い合わせ対応を行うのもインフラエンジニアの役割です。

運用業務はITインフラ全体の理解が進むため、未経験者に任されることも少なくありません。しかし、保守や異常時対応は経験によるスキルの差が出るので、実務経験が豊富なエンジニアがいると心強いでしょう。

関連記事：ITインフラ運用とは？仕事内容や保守との違い・外注のメリットについて解説

4. セキュリティ

ITインフラの安全を確保するうえで、セキュリティは必須の知識です。情報通信研究機構（NICT）が運用している大規模サイバー攻撃観測網（NICTER）によると、観測数は2015年から2023年の間で約9.8倍に急増しています。

出典：総務省

2022年頃はIoT機器（インターネットに接続された家電や自動車など）が狙われる事例も増え、標的は拡大傾向にあります。

以上の脅威から、セキュリティに配慮した設計力が求められます。企画段階で必要なセキュリティ施策を提案し、設計では脆弱性を残さないセキュリティを構築。

テストでは脆弱性診断やペネトレーションテスト（疑似的に不正アクセスを試みるテスト）を実施し、システムの安全性をチェックします。運用中もサイバー攻撃や内部の過失・不正が発生したときに、迅速にシステムを復旧する必要があります。

ITインフラの安全性を確保できるよう、あらゆる側面からセキュリティリスクを見積もるのもインフラエンジニアに求められるスキルです。

関連記事：ITインフラにおけるセキュリティとは？重要性と企業の被害事例・対策も解説

5. クラウド

出典：Microsoft社

クラウドとは、自社に必要なハードウェア・ソフトウェアを保有せず、インターネットを介して事業者のサービスを利用することです。

自社にリソースを置くオンプレミスと比べて、導入コストが安いことや構築の手軽さがメリットとして挙げられます。運用においても、セキュリティ設定やサーバーの容量変更などは上の図のような管理画面で行えるため、システムの仕様も柔軟に変更できます。

このような手軽さからクラウドを導入する企業が増えており、とくにパブリッククラウドの市場規模は増加の一途を辿っています。パブリッククラウドとは企業、個人を問わず利用できるオープンソース型のクラウドサービスです。

IT専門調査会社のIDC Japanによれば、国内パブリッククラウドの市場規模は、2028年には2023年比で約2.2倍になるとの試算を出しています。

出典：IDC Japan

インフラエンジニアには、主にパブリッククラウドを使いこなすスキルが求められます。下に主なパブリッククラウドの特徴をまとめました。

各サービスでは関連のベンダー資格試験を実施しています。求職者のクラウドスキル評価に活用すると良いでしょう。

関連記事：ITインフラ業務におすすめの資格11選！取得へのロードマップ・仕事内容・即戦力の採用方法も紹介

自社開発に向いているインフラエンジニアの特徴5つ

ここでは、自社開発に向いているインフラエンジニアの特徴を5つ紹介します。

1. 自社サービスに愛着がある人
2. スピード重視で仕事がしたい人
3. 惜しみなく改善提案ができる人
4. マーケティングの知見がある人
5. コミュニケーションスキルが高い人

1. 自社サービスに愛着がある人

自社サービスに愛着があるエンジニアは、自社開発で力を発揮する傾向にあります。どのようなITインフラを構築するにせよ、自社開発だと企業カラーが表れやすくなるからです。

外部にリリースするシステムであれば認知度も高まるため、そのシステムに関わったことを誇りに思うエンジニアもいるでしょう。社内インフラであればふだんから利用するため、自分の成果に触れ続けることができます。

このように、自社サービスに誇りをもてる人は自社開発向きと言えます。

2. スピード重視で仕事がしたい人

スピード感をもって仕事がしたい人も自社開発に適しています。

会社の規模にもよりますが、外注先を挟まない分意思決定の速度を上げられるため、プロジェクトがスムーズに進む傾向にあります。とくに試験的なシステム開発は精度よりもPDCAサイクルを高速に回すことが重視されるため、短期間でフィードバックを得やすいのも特徴です。

筆者の職場で行われた製造現場のDXプロジェクトでは、数日で工程チェックシステムを自作し、翌週に端末に反映して試験運用しました。もし受託開発だと、契約範囲の確認や外注先とのコミュニケーションが発生するので、スピード感に欠けます。

以上の観点から、速度重視でプロジェクトを進めたい人は自社開発に向いているでしょう。

3. 惜しみなく改善提案ができる人

システムに対して積極的に改善・提案ができる人は自社開発で重宝されます。経営陣の意向が強い案件もありますが、多くの自社開発は現場起点で始まります。

つまり、現場が抱えている課題を解決するためにシステムを自社開発するため、改善・提案がないとプロジェクトは進みません。小規模かつ現場に根差したシステムであれば、なおさら一人ひとりのアイディアが必要です。

もちろん、ただ改善提案ができるだけでなく、実行できる形に落とし込めるところまで進言しなければいけません。自身が出した提案に対し、率先して実行できる人が自社開発で結果を出すでしょう。

4. マーケティングの知見がある人

意外かもしれませんが、マーケティングスキルがあるエンジニアも自社開発で成果を出しやすいです。自社開発では上流工程に携わることもあるので、要求定義でどのようなシステムが求められているのかニーズを把握しなければいけません。

マーケティングスキルがあれば現状の課題と必要なシステムを把握し、開発を正しい方向へ導けるでしょう。マーケティングスキルを評価する主な項目は以下のとおりです。

• 市場リサーチスキル：日頃からSNSやニュースなどで情報収集しているか
• 仮説の検証スキル：市場リサーチの結果から仮説を立てて検証できるか
• 分析力：ユーザーレビューやコストなどを分析して次の施策を提案できるか

ただし、エンジニアが通常業務でマーケティングに関わるケースは稀です。そのため過去の職務経験や日々の学習などから、マーケティングスキルを評価すると良いでしょう。副業やスモールビジネスなどの経験があると、戦力として期待できます。

5. コミュニケーションスキルが高い人

コミュニケーションに自信があるエンジニアも、自社開発で好成績を出しやすいです。そもそもITインフラ開発はチームで動くことがほとんどなので、メンバー間のコミュニケーションの質がプロジェクトの成否に影響します。

とくに自社開発は上流工程を任されることもあり、営業やマーケティング、人事など部署を跨いでのコミュニケーションが頻発することも珍しくありません。関わる人の意見・要望を汲み取り、開発に反映する力が必要です。

コミュニケーションスキルを以下のとおりに細分化しました。インフラエンジニアのコミュニケーションスキルを評価するときの参考にしましょう。

自社開発のインフラエンジニアを採用する方法3つ

自社開発のインフラエンジニアを採用する方法を3つ紹介します。

1. 新卒採用
2. 経験者採用
3. フリーランスエンジニアに委託

1. 新卒採用

未経験者が自社開発エンジニアになるのは難しいと言いましたが、長期目線で人材を育てるなら新卒採用は有効な手段です。

社会人としての経験が浅いため、企業文化に馴染みやすいからです。企業の理念や価値観を共有しながら人材を育てられるため、長い目でみると自社開発で多くの結果を残してくれるはずです。

また、新卒は企業の成長を示す指標の一つと見なされます。自社開発の結果との相乗効果も見込めるので、企業全体のイメージが向上するでしょう。

新卒採用の主なルートは以下のとおりです。

新卒は即戦力になりにくいと言われていますが、採用ルートの工夫や求める人材の明確化で、入社後に活躍することが期待されます。

関連記事：インフラエンジニアを新卒採用すべき？即戦力人材を獲得する方法も解説

2. 経験者採用

当然ですが経験者を採用すれば、これまで培った専門性と実務経験を生かしてくれるはずです。

育成の手間もかからないので、トータルのコストパフォーマンスが上がる可能性が高いです。また、自社にない知見をもつエンジニアも多いので、他の社員のスキルアップ、新規開発へのチャレンジも容易になるでしょう。

経験者採用のルートは、主に「スカウト」と「転職エージェント」に分けられます。

スカウト

スカウトとは、企業から直接エンジニアにアプローチする採用手法です。

一般の求人サイトでは見つけにくい層にもアプローチでき、転職を積極的に考えていない層のヘッドハンティングも視野に入ります。あらかじめ求める人物像を明確にしているので、採用後のミスマッチを防ぎやすいのもメリットです。

デメリットは採用コストが高額になりやすいことです。スカウトツールや人材会社への報酬などさまざまな費用がかかるため、コストパフォーマンスを試算することが大切です。

関連記事：インフラエンジニアをスカウト採用するメリットや成功させる方法を解説

転職エージェント

転職エージェントとは求職者と企業をつなげる業者のことです。

豊富な人材ネットワークを生かして適した候補者を紹介してくれるため、優秀なエンジニアを採用しやすくなります。また、面接日程の調整や選考通過の連絡などはエージェントが代行するので、採用にかける手間を大幅に減らせます。

デメリットは転職エージェントへの紹介料が割高なことです。一般的に紹介料は契約年収の35％程度が相場。採用人数によっては紹介料が負担になるので、期待される成果と天秤にかけてエージェントを利用すべきか判断しましょう。

関連記事：インフラエンジニア採用にエージェントを活用するメリットと選び方を解説

3. フリーランスエンジニアに委託

フリーランスエンジニアへの委託は、自社開発で注目されている選択肢の一つです。

経験者採用と同じく専門性や実務経験を活用できますが、プロジェクトごとの契約になるのがおおきな違いです。必要なリソースや求めるスキルセットにあわせて報酬を調整できるため、正規採用に比べてコストを適正化できます。

加えて、業務委託では社会保険料や福利厚生、教育などの費用も不要なので、人件費の削減も期待できます。

ただし、正社員に比べると企業への帰属意識を醸成することが難しいのが現状です。案件によってはエンジニアのモチベーションが変わることもあるので、魅力的な待遇を提示することが重要です。

関連記事：インフラエンジニア案件をフリーランスに業務委託する方法とメリットを解説

自社開発のインフラエンジニアを採用するならクロスネットワークにご相談を

本記事では、インフラエンジニアが自社開発を選ぶメリットとデメリット、自社開発に適した人材の特徴などについて解説しました。

自社開発は、コストの抑制やノウハウの蓄積などさまざまな利点があります。ただし、自社開発を進めるためには相応のスキルがあるインフラエンジニアが必要です。また待遇面・業務環境面でも受託開発とは違いが多いため、求職者に自社開発の魅力を伝える必要もあるでしょう。

しかし「自社開発に適したエンジニアの探し方がわからない」「人材を見極める自信がない」という企業も多いかと思います。

優秀なエンジニアに自社開発を依頼するなら、ぜひクロスネットワークにご相談ください。クロスネットワークはインフラエンジニア専門のエージェントサービスで、通過率5%と厳しい審査に合格した人材のみ在籍しています。多様な業界を渡り歩いてきたインフラエンジニアを、クライアントの要望にあわせてスムーズにマッチングします。

採用後のやり取りもサポートしますので、トラブルを回避できるのもメリット。さらに、登録しているインフラエンジニアと合意があれば、正社員登用もできます。

エージェントに相談いただければ、最短3営業日でのアサインも可能です。また、週3日程度の依頼も可能なので、自社の必要リソースにあわせて柔軟に外注できます。

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