フリーランスのインフラエンジニアと業務委託契約を結ぶ際、「予算内で優秀な人材を確保できるのか」「適正な報酬単価はいくらぐらいか」など、単価について悩むこともあるでしょう。

インフラエンジニアとの契約で発生する費用（単価）は、候補者の技術領域や経験年数によって変動します。単価を設定する際は相場を考慮しつつ、適宜エンジニアと交渉していくのがおすすめです。

本記事では、フリーランスインフラエンジニアの単価相場について詳しく解説していきます。また単価交渉をスムーズに進めるコツや、単価以外で注視すべきポイントもご紹介します。ぜひチェックしてみてください。

フリーランスのインフラエンジニアとは

フリーランスのインフラエンジニアとは、特定の企業や組織に所属せず、独立してインフラ業務を請け負うエンジニアのことです。サーバー、ネットワーク、データベースなどの設計・構築・運用・保守を担い、企業のITインフラを支えます。

企業がフリーランスと業務委託契約を締結するメリットは、企業に必要なスキルセットを持つ人材を、プロジェクトベースですぐに獲得できる点にあります。繁忙期・閑散期など、事業状況に応じた柔軟な契約が可能です。

フリーランスのインフラエンジニアと出会う方法は、クラウドソーシングやSNS、求人サイトなどがあります。特にインフラエンジニアとのマッチングを専門とするフリーランスエージェントを活用すると、即戦力人材を迅速に紹介してもらえるため、企業側は効率よく候補者を探し出せます。

フリーランスのインフラエンジニアと協業するメリット

フリーランスのインフラエンジニアと協業するメリットは、以下の通りです。

即戦力人材を確保できる

正社員採用では、どうしても時間的なリソースが必要になります。募集から面接、採用決定まで、数ヶ月かかることも珍しくありません。また社内でエンジニアを育成する際は、研修・教育にかかるコストが発生します。

フリーランスの場合、特定の技術や分野に特化したスペシャリストであることが多いため、契約後のスピーディなプロジェクトへのアサイン、スキル貢献が期待できます。

関連記事：インフラエンジニア案件をフリーランスに業務委託する方法とメリットを解説

依頼業務の内容を柔軟に変更できる

フリーランスは企業の正社員と異なり、特定の職務範囲に固定されることが少なく、依頼業務を調整できます。たとえば、プロジェクトの進行状況や要件変更に応じて、設計から運用・保守まで幅広いタスクを任せられます。

また特定の技術領域に精通したエンジニアであれば、新たな技術の導入といった対応が期待できます。契約形態の自由度が高いフリーランスは、変化の激しいプロジェクトにマッチするでしょう。

人件費を変動費にできる　　

フリーランスと契約すると、社会保険料や福利厚生費、オフィススペースといった固定費を削減できます。以下では、正社員とフリーランスにかかる固定費の内訳を比較しました。

フリーランスはプロジェクトや期間ごとで契約できるため、必要なタイミングでのみコストが発生し、業務が完了すれば契約を終了できます。

そのため人件費（固定費）の変動費扱いが可能で、事業の成長フェーズや市場環境の変化に応じたコスト調整がしやすくなります。一時的な増員が必要な場合、正社員を増やさずに必要なリソースを確保できる点は大きなメリットです。

自社にない知見を活用できる

多くのフリーランスは、多様なプロジェクト経験を通じて獲得した、幅広い知見を持ち合わせています。自社にはない専門知識や他社のベストプラクティスをプロジェクトに導入することで、社内の技術革新が期待できます。

また、最新のクラウド技術やセキュリティ対策など、特定の分野に深い知識を持つエンジニアと契約すると、自社の技術力不足を補えます。さらに、外部視点で客観性のある新鮮な意見を聞く機会となり、プロジェクトの課題解決やイノベーション創出にも繋がります。

プロジェクトがスピードアップする

フリーランスは専門的なスキルや経験を持っているため、即戦力としての活躍が期待できます。特定の技術に精通したエンジニアであれば、課題解決のスピードが速く、設計・構築・運用までの期間が短縮。プロジェクト全体のスピードアップも可能です。

フリーランスインフラエンジニアの単価を決定する要素

フリーランスインフラエンジニアの単価は、おもに以下のような点で決定します。

スキル・経験年数

フリーランスインフラエンジニアの単価は、スキルと経験年数によって決定することが多いです。経験年数が1〜2年と浅く、基本的なスキルしか持たないエンジニアの場合、単価は低くなります。5年以上の経験があり、高度なスキルや専門知識を有する人材は、高単価となることが一般的です。

たとえば、AWSやAzureなどのクラウドプラットフォームに関する高度なスキル、DockerやKubernetesを用いたコンテナ技術の有無などは、単価を高める要素となります。加えて、トラブルシューティング能力やプロジェクトマネジメントスキルの有無も、単価に影響します。

専門分野・業務内容

ニッチな専門分野や高度な技術を要する業務の場合、単価は高くなります。たとえばデータベースのスペシャリストやクラウドセキュリティエンジニアなどは、市場価値が高いです。

また、設計、構築、運用、保守など、業務内容によっても単価は変動します。上流工程である「設計・構築・コンサルティング」は、下流工程である「運用・保守」よりも、単価は高くなりやすいと言えるでしょう。

契約形態

インフラエンジニアの場合、業務委託契約の形態は大きく「請負契約」「準委任契約」に分類されます。

納期や成果物が明確に定義できる場合、「請負契約」がおすすめです。請負契約では、「プロジェクト単位での固定報酬」や「成果物の一部完了ごとの分割払い」となるケースがあります。

成果物の定義が難しく、作業内容を重視したい場合は「準委任契約」で進めていきましょう。準委任契約の場合、時間給や日額、月額で単価を設定したい場合に有効です。

エンジニアの稼働状況

エンジニアの稼働状況も、単価が決定する要素になります。たとえば、人気の高いエンジニアで複数の案件を抱えている場合、需要が供給を上回るため、単価を高めに設定しているケースが多いです。

一方、仕事が少なく稼働率が低いエンジニアの場合、競争力を保つために単価設定を下げる傾向が見られます。また、短期間での急な案件対応や、エンジニアのリソース確保が難しい場合、プレミアム料金として単価が上昇することもあります。

プロジェクトの難易度・規模

プロジェクトの難易度や規模も、単価に関係する要素です。高度なスキルや専門知識が求められる案件ほど、対応できるエンジニアの数が限られるため、単価が高くなります。

また大規模なプロジェクトでは責任範囲が広がり、長期間の稼働が求められるため、高単価に設定されやすいです。さらに、クリティカルなシステムの構築や運用、障害発生時のリスクが高い案件は、高額な報酬設定となっています。

フリーランスインフラエンジニアの単価相場　　

次に、フリーランスインフラエンジニアの単価相場について解説していきます。

スキル・経験年数別　　　　

フリーランスインフラエンジニアの単価は、スキルと経験年数に大きく左右されます。経験が浅く、基本的なスキルしか持たないエンジニアの場合、単価は30～50万円程度が相場です。AWSやAzureといった専門スキルを持っているエンジニアは、50～80万円程度が相場となります。

5年以上の実務経験があり、より専門性の高いスキルを持つエンジニアは、80万円〜100万円と高単価です。特にプロジェクトマネジメント経験や、特定分野での深い専門知識を持つベテランエンジニアは、120万円以上の単価で契約することもあります。

関連記事：【企業向け】インフラエンジニアの年収目安と低コストで運用する方法を解説

技術領域・専門分野別

インフラエンジニアの単価は、専門とする技術領域によっても変動します。需要の高いクラウド技術（AWS、Azure、GCP）や、セキュリティ、DevOpsに精通したエンジニアは単価が高くなります。

特に、近年需要が高まっているクラウドセキュリティやコンテナ技術、自動化技術に精通したエンジニアは希少性が高く、市場での単価はさらに上昇する可能性があります。

関連記事：インフラエンジニアの報酬単価と相場はいくら？外注するメリットも解説

エージェント経由・直契約別

フリーランスのインフラエンジニアと契約する方法は、エージェント経由と直契約の2種類があります。

仲介手数料が発生するエージェントを利用した場合、どうしても直契約よりも費用が高くなります。しかしエージェントは、人材の選定や契約手続き、トラブル対応などを代行する、利便性の高いサービスです。企業の負担を考慮すると、エージェントを活用する価値は十分にあるでしょう。

一方、直契約ではエージェントを介さないことで仲介手数料が発生せず、コストを抑えられます。ただし人材探しや契約交渉など、すべて自社で行う必要があるため、負担が大きくなる可能性があります。特に、フリーランスとのネットワークが限定的な企業は、適切な人材を見つけるのが難しい場合もあるでしょう。

「エージェントと直契約の併用」や「エージェントのみの利用」「直契約のみの利用」など、企業によって最適な方法は異なります。社内リソースや人材確保の期限など、総合的に判断して決定していきましょう。

フリーランスのインフラエンジニアとの単価交渉をスムーズにするコツ

以下では、フリーランスインフラエンジニアの単価交渉をスムーズにするコツについて解説します。

事前に予算を設定する

フリーランスのインフラエンジニアと単価交渉する際は、事前に自社の予算を設定しておきましょう。予算が不明確なまま交渉を進めると、想定外の追加費用や、企業とエンジニアとの間に認識の齟齬が生じる可能性があります。予算を設定する際は、プロジェクト全体から判断し、インフラ構築にかけられる費用を算出していきましょう。

予算が掴めない場合、求人サイトやフリーランスエージェント、市場相場から情報を調査していきます。エンジニアのプロフィールや募集要項を複数確認し、スキルレベルや経験年数に応じた相場感を掴むと、より現実的な予算設定がしやすくなります。また、予算の内訳を表形式で整理しておくと、交渉時に説明がスムーズです。

依頼したい業務・期待値を明確にする

円滑に単価交渉を進めるには、依頼したい業務内容と期待値を明確に伝えることが不可欠です。あいまいな依頼はエンジニアにとって作業範囲の判断を難しくし、結果として正確な見積もりが困難になります。後々のトラブルを回避するためにも、できるだけ依頼要件を明らかにしておきましょう。

たとえば、「AWS環境でのサーバー構築」「構築完了後の動作確認ドキュメント提出」「2ヶ月以内の完了」のように情報を提示します。また、システムの安定稼働率やセキュリティレベルなど、期待値（具体的な数値目標）も設定しておくと、プロジェクトの成功確率を高められます。

妥協点を整理する

単価交渉は、企業とエンジニア、双方が納得する着地点を見つけることが重要です。そのため事前に、自社の譲れない点と妥協点を整理しておきましょう。以下は、その一例です。

上記のように、事前に妥協点を整理しておくと、交渉を進めやすいです。予算に限りがある場合、納期の延長や業務範囲の調整によって単価を抑えられるかもしれません。

また高いスキルを持つエンジニアに依頼したい場合、予算の上乗せが発生するケースもあるでしょう。単価交渉が難しい場合は、リモートワーク環境の整備費用の一部負担や、スキルアップのための書籍購入補助など、間接的な費用調整も一つの手です。

長期契約で良好な関係を築く

単価交渉で、長期契約の提示も効果的です。長期契約は安定収入が見込めるため、エンジニア側にとって嬉しいメリットとなり、単価の交渉に対応してくれる可能性が高まります。

また長期的な関係構築は、エンジニア側が企業の事業内容やシステム構成を深く理解することになるため、より質の高いアウトプットが期待できます。良好な関係を築くには、定期的なミーティングやコミュニケーションを密にし、エンジニアとの意見交換を図ることが重要です。

  エージェント経由で単価交渉する

フリーランスエンジニアとの単価交渉に不慣れな場合、エージェントの活用も有効な手段です。

エージェントは、多数のエンジニアの単価やスキルに関する情報を保有しており、企業のニーズに合った人材を適切な価格で紹介してくれます。

フリーランスインフラエンジニアとの単価交渉で気をつけること　　　

ここでは、フリーランスのインフラエンジニアとの単価交渉で気をつけることについて解説していきます。

 具体的な金額を提示する

フリーランスインフラエンジニアと単価交渉する際は、明確な金額提示をおすすめします。相互の期待値を一致させつつ、あいまいな表現による誤解を防ぐためです。

具体的な金額提示は、エンジニア自身が「自分のスキルに見合った報酬を獲得できるか」といった判断材料となります。また透明性の高い交渉は、良好な関係構築の基盤となり、交渉が円滑化します。

早期の合意形成を目指す

交渉が長引くと、新しいプロジェクトの開始が遅延する可能性があります。単価交渉は、早期の合意形成を目指しましょう。

即戦力となるインフラエンジニアは常に需要が高く、複数の案件を同時進行で進めていることもあります。そのため早期に単価の合意を進めなければ、「すぐに業務に参画したい」と思っている人材を、他社に取られてしまうかもしれません。交渉が長期化しないよう、早期の合意形成を意識しましょう。

書面で契約する

口約束ではなく、必ず書面で契約を結びましょう。契約書には、以下のような条件を明記する必要があります。

• 業務内容

• 単価

• 作業時間or期間

• 成果物

• 知的財産権の帰属

• 守秘義務

書面での契約によって法的措置の対応がとりやすくなり、業務上のトラブルを回避します。契約内容による不明点をなくし、双方合意の上で署名しましょう。

フリーランスのインフラエンジニアとの契約で単価以外で注視すべきポイント

次に、フリーランスのインフラエンジニアとの契約で、単価以外で注視すべきポイントについて紹介します。

円滑にやり取りできるか

インフラエンジニアとの契約において、技術力と同じくらい重要なのがコミュニケーション能力です。円滑にやり取りできるエンジニアは、業務を進めやすく、チームでのプロジェクトの成功に貢献します。

特に、インフラ構築・運用は複数部署との連携が欠かせません。開発チーム、営業チームとの連携や、顧客との橋渡し役になることも多く、的確な情報伝達や共有、相手の意図をくみ取る能力などが求められます。

面談では、過去のプロジェクトでの経験を具体的に質問し、「どのような場面で誰とどのようにコミュニケーションを取ってきたのか」を確認しましょう。他にも「困難な状況に直面した際、どのように関係者と連携して問題解決にあたったか」といった質問は有効です。

自社の企業文化や働き方とマッチしているか

多くの実績を保有するエンジニアでも、自社の企業文化や働き方にマッチしなければ、早期に契約解除となる可能性があります。企業文化への適応は、長期的な活躍と高いパフォーマンスに直結するため、見落とせないポイントです。

たとえば自社がスピード感と柔軟性を重視する文化であれば、変化への対応力や自律性を備えた人材が適任です。堅実性と安定性を重視する文化であれば、慎重で計画的な人材が求められます。

働き方も「リモートワーク中心」「オフィス出社中心」など、自社のスタイルと候補者の希望条件がマッチしているかも確認していきます。面接では自社の企業文化や働き方に関する質問を行い、ミスマッチを減らしていきましょう。

スキルセットがプロジェクトに適合しているか

必要なスキルセットはプロジェクトによって異なります。クラウド環境の構築経験、特定のOSやミドルウェアの知識、プログラミングスキルなど、プロジェクトに必要なスキルを明確に定義しておきましょう。これらの条件を満たす候補者かどうか、確認していく必要があります。

また、資格の有無や実務経験の年数だけでなく、「どのようなプロジェクトでスキルを活用してきたのか」など、深掘りして質問しましょう。今後の技術トレンドを踏まえ、新しい技術への学習意欲や適応力も評価のポイントとなります。

セキュリティ意識があるか

インフラエンジニアは企業の重要な情報資産を扱うため、高いセキュリティ意識が不可欠です。情報セキュリティに関する基本的な知識はもちろんのこと、最新の脅威や脆弱性への対応、セキュリティインシデント発生時の対応手順などを理解しているか確認しましょう。

面接では過去の経験をもとに、具体的なセキュリティ対策やインシデント対応について質問し、候補者のセキュリティ意識を測っていきます。

適切な解決策を提示してもらえるか

問題解決能力は、インフラエンジニアに必須のスキルです。システムトラブルが発生した際、迅速かつ的確に問題の原因を特定し、適切な解決策を提示する必要があります。

面接では過去の経験に関する質問だけでなく、想定されるトラブル事例を提示し、「どのように解決するか」を問いましょう。他にも論理的思考力、分析力、状況など、対応力にも注目していきます。

優秀なフリーランスインフラエンジニア探しは「クロスネットワーク」におまかせ

本記事では、フリーランスインフラエンジニアの単価相場についてご紹介しました。単価の決定は、候補者のスキルや相場から判断するのがおすすめだとわかっても、実際に単価を設定すると（これでいいのかな）と不安になることもあると思います。

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