【企業向け】インフラエンジニアの構築業務を解説!流れと求人のポイントも紹介

【企業向け】インフラエンジニアの構築業務を解説!流れと求人のポイントも紹介

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ITインフラの安定稼働において構築は大切な業務です。とくに近年はDX化や既存インフラの刷新で、構築業務の需要も年々伸びています。サーバーやネットワークなど幅広い専門知識に加え、豊富な実務経験も問われるでしょう。

しかし「構築業務で具体的に何をすれば良いのかわからない」「現場のインフラエンジニアが不足している」とお悩みの企業も多いかと思います。そこで本記事では以下の内容について解説します。

  • インフラエンジニアの構築業務の流れ

  • 構築業務で必要なスキル・経験

  • 構築業務に適した人材の探し方

本記事を最後まで読めば、ITインフラの構築業務の全体像を理解し、構築に適したインフラエンジニアを見つける手掛かりをつかめます。自社のITインフラ構築にお困りの中小企業経営者、IT担当者の方はぜひ参考にしてください。

インフラエンジニアの構築業務とは

インフラエンジニアの構築業務とは、要件通りのシステムを実現するために設計書に従ってITインフラを作り上げることです。具体的には、主に以下の業務が当てはまります。

  • ネットワークの構築

  • サーバーのセットアップ

  • セキュリティ設定

  • ソフトウェアのインストール

さまざまな分野でITインフラが利用されており、その信頼性や求められる性能は年々高まっています。

インターネットを例に挙げると、普及当初はテキストデータのやり取りが中心でしたが、動画や画像などデータの種類が多様化しました。加えて、近年はリモートワークの普及によるオンライン会議の増加や、5G、AIなど新技術の誕生により、通信量の増大に拍車がかかっています。

このような社会の変化に対応すべく、サーバーの増強や高性能なネットワークの構築などを行うのがインフラエンジニアの責務です。

設計業務との違い

工程

概要

料理にたとえると

設計

システムの大枠を決めること

レシピ作り・下ごしらえ

構築

設計を元にシステムを構築

調理・盛り付け

インフラエンジニアの設計業務とは、必要な性能や通信量などの要件を実現するために、システムの大枠を決めることです。それに対し、構築業務は設計で固めた仕様通りにITインフラを作り上げることです。

料理にたとえると、設計がレシピ作りで構築が調理に当てはまります。レシピがないと必要な材料、器具、調理手順がわからないため、おいしい料理ができなくなるでしょう。

ITインフラも同じく、設計でシステムの全体像を固めないと構築へは移行できません。設計業務は構築において重要な下準備と言えます。

インフラエンジニアの構築業務の流れ

要件通りのITインフラを構築するためには、然るべき手順を踏まなければいけません。インフラエンジニアの構築業務の流れは以下のとおりです。

  1. 設計
  2. 構築準備
  3. 現地で施工
  4. 動作テスト
  5. 構築内容の記録

1. 設計

設計では、システムに必要な機能や性能などを洗い出し、構築で実現できるよう大枠を決めます。最初の要件をまとめるプロセスを要件定義と呼び、下記のようにシステムに求める性能を明文化します。

  • 300人が同時に接続可能

  • 応答速度が2秒以内

  • 障害発生時には3時間以内に復旧

  • 処理性能を3倍にできるよう拡張余地を残す

必要な性能が固まったら具体的な機器やソフトウェアを選定し、予算取りのために社内の稟議に通します。

それと同時に、スムーズに構築できるようネットワーク構成図を作成します。ネットワーク構成図とは、下の図のように機器の接続関係や役割をビジュアル化したものです。

聖泉大学出典:聖泉大学

続いて、具体的な設定値や配線手順を設計書にまとめます。現地の担当者が設計書を読んで構築できそうなら、設計は完了です。

関連記事:ITインフラの設計とは?構築との違いと流れ・外注のポイントを紹介

2. 構築準備

構築準備

設計が固まっても、ぶっつけ本番で構築するのはNGです。想定外のトラブルに対処できなかったり時間内に構築が終わらなかったりするからです。

実際に使うネットワーク機器やサーバーを仮設定し「疎通テストで問題はないか」「構築前にOSやソフトウェアの設定は済ませられるか」などを精査しましょう。検証環境で作業の予行演習をする場合は、作業に要した時間やトラブルなども記録します。

準備が終わったら、現地での施工内容を作業計画書に反映しましょう。作業計画書では、各スタッフの役割や当日の流れ、作業手順、タイムスケジュールを記載します。

3. 現地で施工

事前準備が終わったら、いよいよ現地での構築作業です。作業計画書に従い、決められた時間内にITインフラを構築します。現地では主に「ネットワーク」と「サーバー」をセットアップします。

ネットワーク

ITインフラでまず構築するのがネットワークで、下の手順で施工します。

  1. 機器の配置・配線:設計書に基づき、必要なケーブルや機器などを使って接続
  2. 疎通テスト:データの応答テスト、通信経路のチェックなど
  3. セキュリティ設定:パスワード設定、ファイアーウォールの設置など

なお、クラウドでネットワークを構築するときには、コマンドで接続設定やセキュリティのセットアップを行います。

クラウドのメリットは、簡単にネットワークを複製できること。また、コマンドをドキュメントとして保存できるので、いざというときに設定内容を確認しやすくなります。

サーバー

ネットワーク構築の次にやるべきことがサーバー構築で、以下の流れで施工します。

  1. サーバーへ各種機器の接続:モニター、電源、ネットワークケーブル
  2. ネットワーク設定:IPアドレス、ネットワークアドレス、(※1)DNS
  3. ソフトウェアのインストール:Webサーバーソフトウェア、メールサーバーソフトウェアなど
  4. セキュリティ設定:管理者権限のアカウント・パスワード設定、ログの取得など

セキュリティ設定が終わったら、インフラ構築業務は終わりです。以降のアプリケーションの(※2)デプロイは、バックエンドのエンジニアが担当します。

(※1)DNS(Domain Name System):ドメイン名でインターネットを使うためのシステム

(※2)デプロイ:テスト済みのアプリをITインフラに導入して利用できる状態にすること

4. 動作テスト

動作テスト

構築が終わったら要件定義、設計通りにITインフラが機能するかテストをします。テスト項目は作業前に決めて、下記のように要件通りの性能を満たしているかチェックします。

  • サーバー同士の接続は可能か

  • 特定のサーバーがインターネットに接続できるか

  • 不正なアクセスを拒否できるか

また、ITインフラでは大量のアクセスに耐えられるか負荷テストも行います。

高い負荷をかけたときのCPU・メモリ使用率、アプリケーションの挙動を監視して、障害が発生しないかチェックしましょう。大規模な負荷テストだと、PCの性能や台数の関係でクラウド環境で行うこともあります。

5. 構築内容の記録

現地の作業と動作テストが終了したら、それらの内容はすべて記録しましょう。どの作業を誰が担当し、何時に行ったか詳細に記録します。

作業計画書に従って施工した証拠になるだけでなく、障害発生時に原因を究明するときの手掛かりになります。もし施工内容に不備があれば、当時の作業計画書を参照し、次回のプロジェクトを見直すきっかけになるでしょう。

また、構築内容の記録は新任者の教育資料や他部署への水平展開にも活用できます。

インフラエンジニアの構築業務で求められるスキル【技術面】

インフラエンジニアの構築業務で必要なスキルは次の5つです。

  1. ネットワーク
  2. サーバー
  3. セキュリティ
  4. クラウド
  5. ソフトウェア

1. ネットワーク

ITインフラのベースとなるネットワークは、インフラエンジニアに必須のスキルです。近年はさまざまなネットワーク機器が誕生しており、それらの設定、操作に精通しておかなければなりません。

数あるネットワーク機器の中でも高いシェアを誇るのが、シスコシステムズ社です。ネットワークベンダーとして業界標準の機器を製造しており、品質、信頼性、機能などで高い評価を得ています。

シスコシステムズ社では独自の認定試験を実施しています。とくにCCNAはネットワークの基礎スキルを証明できるので、評価項目の一つにするのも良いでしょう。

2. サーバー

インフラエンジニアに求められるサーバースキルは、サーバーにOSをインストールして初期設定するまでのプロセスです。また、構築後にデータのログ取得やバックアップを任されることもあり、サーバーの基本的な操作・管理方法も熟知しなければいけません。

主に企業で使われるサーバーOSは、LinuxとWindowsServerの2つです。

Linuxとはオープンソース型のOSで、世界中の開発者、研究者が自由に機能を追加、修正することができます。用途の広さやセキュリティ性にも強みがあり、世界のスーパーコンピューター数百台以上で利用されているほどです。

Windows Serverは、Microsoft社が開発・提供しているサーバー用のOSです。主に企業の基幹システムで利用されており、Windowsアプリとの親和性の高さやファイル管理の容易さがメリットです。

このような主要なサーバーOSに知見があることも、インフラエンジニアの構築業務において重要と言えます。

3. セキュリティ

セキュリティ上の観点からITインフラを構築できるかも大切な能力。近年はサイバー攻撃の多様化、複雑化により、セキュリティ上の脅威が増しているからです。

下のグラフは、情報通信研究機構が運用している大規模サイバー攻撃観測網(NICTER)の観測攻撃数です。2023年に観測した攻撃数は約6,197億パケットと、観測史上過去最高を更新しました。

NICTER出典:総務省

攻撃手法も多様化しており、医療機関のサイトが高負荷の攻撃で業務に支障が出たりIoT機器(インターネットにつながった家電や自動車など)が標的になったりなど、被害も拡大傾向にあります。

これらの攻撃からITインフラを守れるよう、インフラエンジニアにもセキュリティスキルが求められています。

関連記事:ITインフラにおけるセキュリティとは?重要性と企業の被害事例・対策も解説

4. クラウド

クラウドサービス出典:総務省

クラウドとは、自社にサーバーやソフトウェアを保有せず、インターネット経由で事業者のリソースを使うことです。身近な例で言えば、YahooメールやGoogleドライブなどが当てはまるでしょう。

ハードウェアの購入、設置やソフトウェアライセンスの取得といった初期投資の手間がかからない点がメリットです。サーバーの増強など拡張が必要な際には管理画面でスペックの調整ができるため、柔軟性にも優れています。

インフラエンジニアに求められるのは、主にパブリッククラウドの操作スキルです。パブリッククラウドとは、企業、個人を問わず利用できるオープン型のクラウドサービス。

割安な初期費用と運用管理の手軽さから、予算の制限が厳しいスタートアップや中小企業などで導入が進んでいます。ただし、パブリッククラウドは高機能化しているため、それぞれのサービスに精通していなければいけません。代表的なパブリッククラウドは以下のとおりです。


主なパブリッククラウド

特徴・メリット

注意点

AWS

(Amazon Web Service)

長年の運用実績をもつ

多様な機能・サービスに強み

情報量が豊富

コストが割高

習得のハードルが高い

GCP

(Google Cloud Platform)

AI・機械学習など最新技術を導入
大規模システムから小規模サーバー構築まで幅広いニーズに対応

日本語の情報が少ない

データセンターに限りがある

Microsoft Azure

Microsoft製品との親和性が高い

企業向けのセキュリティが強固

情報量が少ない

仮想マシンが低速


各パブリッククラウドに特化した認定資格も行われています。詳しくは下の記事で解説しているので、興味ある方は読んでみましょう。

関連記事:【一覧表】インフラエンジニアに求めるスキル15選!資格も紹介

5. ソフトウェア

ソフトウェア開発は、主にバックエンドエンジニアやアプリケーションエンジニアの領域です。しかし、インフラエンジニアにもソフトウェアの知見があると重宝されます。

インフラエンジニアが知っておきたいソフトウェアの知識を以下にまとめました。

  • ファームウェア:電子回路に書き込むソフトウェア

  • デバイスドライバ:機器をコントロールするためにOSにインストールするソフトウェア

  • バックエンド:メールサーバー、Webサーバーなどのサーバーソフトウェア

  • フロントエンド:画面やマウスで入出力を行うソフトウェア

  • 非同期・並列処理:サーバーへのリクエストを分散させる構成

  • Webソケット:接続したサーバーとクライアント間で専用のチャネルを作る技術

  • 脆弱性の解消:セキュリティ上の欠陥が残らないコードの知識

上記の知識があれば、サーバーへの負荷を避けるようアプリケーションエンジニアに指示したり、セキュリティ上のリスクを排除した提案ができたりします。このようにソフトウェアの知識に明るいとプロジェクトが円滑に進むでしょう。

インフラエンジニアの構築業務で求められるスキル【実務面】

ここでは、実務面でインフラエンジニアに求められるスキルを3つ紹介します。

  1. トラブル対応
  2. 大規模システム開発
  3. チームワーク

1. トラブル対応

どれだけ入念に設計・事前準備をしても、そのとおりに構築が進むとは限りません。現地での施工中に突然機器が不具合を起こすこともあれば、現地の都合(自然災害や別の工事とのラップなど)で計画が突然変更になることもあります。

筆者も動作テストが順調に進んでいたのに、最終テストで見たことのないエラーが大量発生した経験があります。チームリーダーも経験したことがなく原因究明に時間がかかり、機器の変更と再構築を余儀なくされました。

このようなトラブルは、机上教育だけで学ぶのは難しいのが現状です。インフラ構築にイレギュラーはつきものなので、トラブルへの対応力が必要です。

2. 大規模システム開発

大規模システム開発とは、官公庁や金融など開発規模の大きいシステムや単体での処理性能が大きいシステムを開発することを指します。高負荷の処理や高速化の知見が必要なため、ITインフラのスケーリングを任せられます。

また大規模システムの経験者であれば、システム全体を俯瞰するスキルにも長けている人材が多いです。全体を見渡す能力を生かして、ITコンサルタントやプロジェクトマネージャーに転向する人も少なくありません。

上流工程の知見をもつエンジニアに構築を任せれば、後の人材活用の幅も広がります。

3. チームワーク

ITインフラの構築業務を単独で行うことは稀で、多くの場合はチームで作業します。複雑かつ大規模な構築だと施工時間も限られるため、一人の躓きがそのまま構築不良、遅れに直結します。

メンバー全員がスムーズに動けるよう「自分の役割は何か」「施工の進捗はどの程度で誰をフォローすべきか」といったチームワークが必要です。

未経験の内は自分の役割で頭がいっぱいかもしれませんが、経験年数が2,3年ほどになると、徐々に周りを見る余裕が出てきます。メンバーのスキルセットや作業特性も把握できるようになるので、チーム全体の最適化を図りながら構築ができるでしょう。

構築業務に長けたインフラエンジニアを採用する方法3つ

インフラエンジニアには高度な専門性が求められます。加えてIT人材の不足も顕著になっており、戦略を練らなければ優秀な人材を採用するのは難しいでしょう。

ここではインフラエンジニアの主な採用手段を3つ紹介します。


採用手段

メリット

注意点

転職エージェント

豊富な人材ネットワークを有している

人材像に応じて候補者をピックアップしてくれる

紹介手数料が割高

エージェントによって得意な業界が異なる

スカウト採用

転職を考えていない層にアプローチが可能

大量採用には不向き

フリーランスエンジニア

即戦力として期待できる

正規雇用よりコストを調整しやすい

人材によってスキル、モチベーションに差がある

1. 転職エージェントの活用

転職エージェントとは企業に人材をあっせんする業者のことで、厚生労働省の認可を得て活動をしています。

豊富な人材ネットワークを有しているため、企業の力だけではアプローチできない層をターゲットにすることが可能です。エージェントが自社にふさわしい候補者をピックアップしてくれるので、採用後のミスマッチも防ぎやすくなります。

デメリットは成功報酬が割高な点で、入社が確定すると契約年収の約3割を支払う必要があります。また、エージェントによって得意な業界が異なるので、IT人材に知見のあるエージェントを利用しましょう。

関連記事:インフラエンジニア採用にエージェントを活用するメリットと選び方を解説

2. スカウト採用

スカウト採用とは、企業から候補者にコンタクトを取る採用手段で、従来の採用プロセスとはアプローチが真逆になります。

IT人材が不足する昨今、エンジニアの獲得競争は激しさを増しており、受け身の採用スタイルでは優秀な人材を確保するのは難しくなっています。また、近年は雇用の流動化で優秀な人材が市場に出やすくなっており、人材確保の先手を取ろうとスカウト採用に注目が集まっているのです。

おおきなメリットは、転職に積極的でない層にもアプローチできること。候補者の現職より魅力的な待遇を提示できれば、引き抜きのチャンスが生まれます。

デメリットは大量採用に向かないことです。原則としてスカウトは担当者と候補者の一対一のコミュニケーションになるので、候補者数が増えると一括採用より負担が増えてしまいます。採用予定数や求める人材像に応じてスカウト採用を行うか決めましょう。

関連記事:インフラエンジニアをスカウト採用するメリットや成功させる方法を解説

3. フリーランスエンジニアに依頼

フリーランスエンジニアへの依頼は、有力な人材活用として注目されています。

フリーランスエンジニアは豊富な知識、経験を有しているため、即戦力として働いてくれるはずです。また、プロジェクトの内容や必要なスキルセットに応じて報酬を決められるので、正規雇用よりコストを調整しやすいのもメリットです。

ただし、人材によってスキル、モチベーションに差があるのが現状です。そのため、必要な人材像を具体化し、候補者の興味を惹く待遇を提示することが大切です。

関連記事:インフラエンジニア案件をフリーランスに業務委託する方法とメリットを解説

インフラエンジニアの構築業務に関する良くある質問

最後に、インフラエンジニアの構築業務に関するよくある疑問にお答えします。インフラエンジニアの採用において重要な情報なので、ここで押さえておきましょう。

<h3>インフラエンジニアの年収はいくら?

厚生労働省の調査によると、インフラエンジニアの平均年収は684.9万円との結果が出ています。

厚生労働省出典:厚生労働省

日本の給与所得者の平均年収が460万円であることを踏まえると、インフラエンジニアは高年収と言えます。

ただし、経験年数や役職によっておおきく変動することに注意が必要です。たとえば構築業務を担当する人材は年次が浅い傾向にあり、年収は400万円程度が相場。ただし年次が進むにつれて設計やプロジェクトマネージャーを任されると、年収が1,000万円近くに達する企業も珍しくありません。

このようにスキルセットや経験年数、担当業務によって年収が上下します。

関連記事:【企業向け】インフラエンジニアの年収目安と低コストで運用する方法を解説

インフラエンジニアの求人倍率は高い?

インフラエンジニアの倍率は高く、とくにインフラ整備が急務な大都市圏の需要が急増しています。

厚生労働省の調査によれば、エンジニアの有効求人倍率(令和5年)は2.33倍です。同年度全体の有効求人倍率は1.29倍ですが、それと比べると約1.8倍の差があります。

また経済産業省の報告では、2030年にはIT人材が79万人不足するとの試算も出ており、今後も求人倍率は高い水準を維持すると予想されます。

関連記事:インフラエンジニアの求人倍率と動向を確認|効率的な採用方法も解説

構築業務は未経験でもできる?

ITインフラの構築業務は未経験でも可能です。

構築業務において、OSのセットアップや機器の設定ができる人材の不足がとくに顕著です。プロジェクトによっては数十台~数百台のサーバーが必要なため、人海戦術で構築することも少なくありません。クラウド技術や自動化ソフトウェアの普及で省力化が進みつつありますが、まだまだ人手に頼る作業は多いです。

そのため、機器設定や初歩のOS操作を知っているだけで戦力になる現場もあります。関連資格も保有していれば、今後の伸びしろにも期待できるでしょう。

ただし、未経験ゆえに構築不良のリスクが高いのも事実です。作業の精度や迅速さ、異常時の判断力を踏まえると、経験者の方が安心と言えます。求めるスキルセットが明確であればフリーランスへの委託をおすすめします。

関連記事:ITインフラ業務におすすめの資格11選!取得へのロードマップ・仕事内容・即戦力の採用方法も紹介

インフラエンジニアに構築業務を任せるならクロスネットワークにご相談を

本記事では、インフラエンジニアの構築業務と求められるスキル、採用方法などについて解説しました。

近年はAI・5Gなど最新技術の誕生やDX化の促進により、ITインフラの構築も急務の課題となっています。構築業務には幅広い専門知識が求められるため、ハイスキルなインフラエンジニアが構築の成否のカギを握るでしょう。

しかし「構築に長けたインフラエンジニアをどうやって探せば良い?」「採用にコストをかける余裕がない」という企業も少なくありません。

優秀なエンジニアに構築業務を任せるなら、ぜひクロスネットワークにご相談ください。クロスネットワークはインフラエンジニア専門のエージェントサービスで、通過率5%と厳しい審査に合格した人材のみ在籍しています。実務経験が豊富なインフラエンジニアを、クライアントの要望にあわせてスムーズにマッチングします。

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喜多村道秋
記事を書いた人
喜多村道秋

新卒で大手インフラ企業に入社。約12年間、工場の設備保守や運用計画の策定に従事。 ライター業ではインフラ構築やセキュリティ、Webシステムなどのジャンルを作成。「圧倒的な初心者目線」を信条に執筆しています。