インフラエンジニア不足でお困りではありませんか？
既存システムの拡大や新規システムの導入など、事業成長に伴いインフラエンジニアの需要は増す一方なのに優秀な人材の確保は難しい…。そんな悩みを抱えるシステム部門責任者の方も多いのではないでしょうか。

この記事では、SES企業でも就業経験のある筆者が、即戦力となるインフラエンジニアを確保する方法としてSESを徹底解説します。
メリット・デメリットはもちろん、費用相場や、派遣・フリーランスといった他の採用方法との違いも明確に示します。
本記事を参考に優秀なインフラエンジニアを採用し、プロジェクトを成功に導きましょう。

SESとは

SESとはシステムエンジニアリングサービスのことで、システム開発やインフラ構築などのプロジェクトにおいて専門知識を持つエンジニアをエンド企業（クライアント）に提供するサービスです。

SES契約では、エンジニアはSES企業に雇用され、エンド企業の指揮命令のもとで業務を行います。

SESの仕組み

SESは、エンド企業がエンジニアを必要とする際に利用される契約形態の一つです。

SES企業、エンジニア、エンド企業の関係

SES企業とエンド企業が準委任契約を結び、エンド企業に常駐してプロジェクトの支援を行います。
ただし、業務の遂行における指揮命令はSES企業が担い、エンド企業は直接的な管理や命令を行わないのが特徴です。

SES契約では、成果物としての納品物を求める形ではなく、労務や技術支援そのものを提供することを目的としています。

エンド企業はSES企業に業務の対価として報酬を支払い、この報酬はSES企業の収益となります。
一方、エンジニアはSES企業の社員として雇用契約を結び、SES企業から給与が支払われます。
給与額はSES企業との雇用契約に基づいており、エンド企業から支払われる報酬とは直接連動しているとは限りません。

このように、SESはエンジニアの雇用主がSES企業である一方、業務遂行の現場はエンド企業であるという形態で進行します。

メリット

不足人員を柔軟に補えるSESにはさまざまなメリットがあります。
ここでは、代表的なメリットを3つご紹介します。

即戦力投入

SESでは既に実務経験を積んだ、スキルや知識を備えたエンジニアをプロジェクトに投入できます。
育成期間が必要な新人とは異なり、プロジェクト参画後すぐに活躍できるため、開発効率の向上やプロジェクトの早期立ち上げに貢献します。

特に専門性の高いスキルセットが必要なプロジェクトにおいて、即戦力となる人材の確保は大きなメリットとなります。

柔軟な人員調整

SESの導入により、プロジェクトの進捗状況やビジネスニーズの変化に応じてエンジニアの人数を柔軟に調整できます。
プロジェクトの規模が拡大した場合でも人員を追加でき、縮小した場合でも契約期間に応じて調整が可能です。この柔軟性は、企業にとって大きなメリットとなります。

コスト削減

正社員を雇用する場合と比較して、採用コストや教育コスト、福利厚生費などを削減できます。
また、プロジェクト単位で契約するため人件費を変動費として管理でき、予算管理の効率化にも繋がります。

デメリット

一方でSES契約にはリスクも存在します。
以下でご紹介するリスクを理解し、適切な対策を講じることでSES契約のメリットを最大限に活かすことができます。

コミュニケーションコスト

SESエンジニアは、クライアント企業の社員ではなく外部の人材であるため、コミュニケーションの齟齬が生じるリスクがあります。
企業文化や仕事の進め方の違い、認識のずれなどを防ぐため、綿密な打ち合わせやこまめな情報共有など、円滑なコミュニケーションを図るための工夫が重要です。

スキルギャップのリスク

必ずしも、希望するスキルレベルのエンジニアを確保できるとは限らないことを認識しておく必要があります。
SES企業との事前打ち合わせやスキルシートの確認などを通して、スキルギャップを最小限に抑える努力が必要です。
場合によっては、スキルアップのための研修などを検討することも必要になるでしょう。

インフラエンジニアのSES契約における費用相場

インフラエンジニアのSES契約における費用は、企業にとって重要な検討事項です。
この章では、費用相場の目安と費用が変動する要因について詳しく解説します。

費用相場

インフラエンジニアのSES契約における費用相場は、大まかな目安として月額45万円〜85万円程度と考えておくと良いでしょう。

実際の費用は、個別の契約内容やSES企業によって大きく異なる可能性があります。
後述する費用が変動する要因も踏まえ、複数のSES企業から見積もりを取り比較検討することが重要です。

費用が変動する要因

インフラエンジニアのSES契約費用はいくつかの要因によって変動します。
これらの要因を理解することで費用相場の変動理由を把握し、より適切な予算計画を立てられるでしょう。

インフラエンジニアをSESで採用する際の注意点

SESでインフラエンジニアを採用する際には、いくつかの注意点に留意することでプロジェクト推進の成功率を高めることができます。
ここでは、特に重要な以下の3つのポイントについて解説します。

• SES企業の選定

• スキルレベルと経験の確認

• 業務範囲の明確化

SES企業の選定

SES企業の選定は、プロジェクトの成否を左右する重要な要素です。
企業規模や実績、得意分野、サポート体制などを考慮し自社のニーズに合った企業を選びましょう。

スキルレベルと経験の確認

必要なスキルレベルや経験年数を明確にし、それに合致するエンジニアを選定することが重要です。
スキルシートだけでなく面接や、場合によっては技術テストなどを実施しエンジニアの能力をしっかりと見極めましょう。

業務範囲の明確化

SES契約を結ぶ前に、エンジニアの業務範囲を明確に定義しておくことが重要です。
曖昧なまま契約してしまうと後々トラブルに発展する可能性があります。

インフラエンジニアのSES契約と派遣・フリーランスとの違い

インフラエンジニアの外注については、SES以外にも派遣社員やフリーランスといった選択肢があります。そ
れぞれの契約形態にはメリット・デメリットがあり、プロジェクトの特性や企業のニーズに合わせて最適な方法を選択することが重要です。

ここでは、SES・派遣・フリーランスの3つの契約形態を比較し、それぞれの特徴を解説します。
以下に、それぞれの特徴を表にしてまとめました。

関連記事：インフラエンジニアを新卒採用すべき？即戦力人材を獲得する方法も解説

SES

SESは、準委任契約に基づき特定の業務を遂行するための役務（技術力）の提供を目的とします。
指揮命令権はSES企業にあり、エンド企業は直接的な管理や命令は行いません。そのため、企業側は人事管理の負担が軽減されます。
また、プロジェクトの規模や期間に合わせて柔軟に人員調整できるのも大きなメリットです。

一方で、SES企業が間に入るため直接的なコミュニケーションが取りにくく意思疎通に時間がかかる場合もあります。

派遣

派遣は、労働者派遣契約に基づき派遣会社に雇用されているエンジニアを一定期間、クライアント企業に派遣する形態です。
指揮命令権はクライアント企業にあり、派遣社員はクライアント企業の指示に従って業務を行います。

派遣法による期間制限などの法的制約が存在するため、長期的なプロジェクトには不向きです。コストは比較的安価ですが、スキルレベルが限定的な場合もあります。
また、派遣社員はあくまで一時的な人材であるため、プロジェクトへの長期的なコミットメントを得にくい側面もあります。

フリーランス

フリーランスは、企業と直接的に業務委託契約を結びます。
指揮命令権はなく、業務の進め方や成果物に対する責任を自身で負います。
専門性の高いスキルを持つ人材を確保しやすいうえ、プロジェクトへのコミットメントも高い傾向があります。

また、柔軟な働き方ができるため企業のニーズに合わせた契約が可能です。
コストや管理負担については、適切なプラットフォームやエージェントを活用することで効率化できるケースもあります。

即戦力のインフラエンジニアを確実に採用するならクロスネットワークがおすすめ

本記事では、インフラエンジニアの採用手段の一つであるSESについて解説してきました。
SES契約にはメリットもありますが、必ずしも最適な人材を迅速に確保できるとは限らないという側面もあります。

そこで、より柔軟かつ確実に即戦力となるインフラエンジニアを採用する方法としてフリーランスが注目されています。
SES企業の営業方針によりプロジェクトとエンジニアのスキルがマッチしない可能性もあるSESとは異なり、フリーランスはエンジニア自身が経験・実績を鑑みて参画プロジェクトを慎重に吟味するため、スキルマッチしやすい傾向があります。

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